ここ数年、経済ニュースでROEという指標を目にすることが多くなりました。
「ROE、3年ぶり低下 18年度は10%割れ」（日経新聞 2019年1月）とか。
「それでも指標はROE 株価に高い連動性、持続性が課題」（日経新聞 2019年9月）
など、いろいろ目にしますね。
そもそもROEとは
ROEは、Return Of Equityの略です。
自己資本（≒純資産）、どれだけ利益を稼いでいるかをあらわす指標です。
となります。
自己資本というのは、ほぼ純資産と同じ意味となります。
このROEの数値が高いということは、企業がいかに効率よく利益を出しているということになります。
注意する点は、ROEは、当期純利益を使用しているという点です。
利益には、営業利益や、経常利益とかありますが、当期純利益が対象となっているということです。
◆損益計算書の見方
ちなみにROAとは
こちらは、Return Of Assetの略で、資産に対して、企業がどれだけ利益を出しているのかを表す指標です。
資産は、貸借対照表のところで説明しましたが、左側の項となります。
◆貸借対照表の見方（とりあえず押さえておくポイント）
ROA = 利益 ／ 資産
ROAは、利益に営業利益、経常利益、当期純利益どれを使っても構いません。
ROAが高いほど、効率よく利益を出している企業ということがわかります。
機関投資家ほどROEを気にする
個人投資家、サラリーマン投資家の一部では、このROEを知らない、もしくは気にしないという人も多いかもしれません。
私も数年前までは、あまり気にしていませんでした。
そもそも日本で、この指標が注目されだしたのは、アメリカと比べても相当遅かったようです。
機関投資家は、とにかくこの数値を重要な指標の一部として見ているようです。
企業に投資している額が多く、いかに企業がそのお金を使って利益を出しているのか。そりゃ、気にしますよね。
日本で注目されだした理由
日本で注目されだした理由は、やはり外国人投資家の影響でしょうね。
また、物言う株主が、注目されだしたことも理由でしょうか。
もっと、企業は株主の利益をもっとみるべきという流れができてきたからでしょう。
株主のほうとは、いわゆる純資産をもとにどれだけ利益を出しているか。
2014年8月に発表された伊藤レポートというのがありました。
これは、経済産業省が中心になってすすめられたプロジェクトの最終報告書です。
そのレポートの中で、「日本の企業は、ROE8％を最低ラインとして、その上を目指すべき」という内容が記載されていたとのことです。
ROEを調べていくともっともっと奥が深いことがわかります。
例えば、今経済ニュースでよく出てくる自社株買い。
これって、実はROEを高める一つの方法ということをご存知でしたか。
この辺については、また報告させていただきます。
