おぐけんブログ 悠々自適の投資生活を目指して

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ビットコインが上昇中、2021年には10万ドルまで上がるとの予想も

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最近またビットコインが上昇していますね。

ビットコインは、以前億り人というキーワードが一気に流行った2017年に、上昇したのが記憶に新しいですが。

 

当時は、2万ドルを超えていたのではないでしょうかね。

当初1,000ドル程度だったのが、約20倍ぐらいまで膨らんだんですから。

 

仮想通貨が今後来るぞ!っていう雰囲気の中、結構な額を投資した人も多くいて、それが20倍にもなったんだから、そりゃ中には億を超える資産を築いた人もいたでしょう。

 

当時の記事でも、700万円を一気にビットコインに投資しましたって人がいましたからね。

20倍と言えば、700万円*20倍ということで、1億4,000万円ですか。

すごいですね。

 

しかし2018年には大きく下落して、かなり焦った人が多かったのを覚えています。

 

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2017年のビットコイン(仮想通貨)ブーム

私もビットコインを購入していました。

ただ、堅実なリスクの少ない投資を心がけているので、仮想通貨に一気に大金を投じることはしません。

それは投資ではなく投機ですから。

 

だから、ビットコインが10万円弱ぐらいの時から、積立形式で月5,000円づつ購入しました。

最初は、5万か10万ぐらいは初期投資で購入したかもしれませんが。

 

本当に日々上昇していき、5,000円で大したビットコインが買えないのを悔しく思いながら、でも怖いなっていう思いもあるので、手堅く5,000円づつ積み立てていました。

ビットコインが200万円を超えたとき、評価額で200万円は超えていたと思います。

投資額がその時に、20万か30万。

 

もう売りたいという掌動の中、もう少し上がるかもと言う欲も出て。

すると、一気に下落をはじめて。

また盛り返すと思いつつ持ってたんですが、結局40万円をきったぐらいであきらめて売りました。

 

当時は、仮想通貨の大幅下落で、かなりの人が痛い目をあっていたと思いますが、私はプラスで売り抜けることができました。

当然、ピークで売っていたらすごく儲けていたんですがね。

これはセンスですから。

 

その後は、億り人の話も聞かなくなり、売り抜けた人も脱税で捕まったり、高値で買って、大損したりと言い話は聞かなくなりました。

ピークで売って大もうけしたはいいけど、その後別の通貨に投資し、大きく下落したため、税金を払えなくて借金地獄に陥ったりと、悲惨な話は数多くネットで出ていました。

 

あれで結構多くの人が仮想通貨から抜けていったのではないでしょうかね。

まぁ私もそうですが。

 

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次の流れが来ている!?

なんでもそうなんだけど、1次ブームの時には、本当にいろんな人が参加してくる。

なんか、あれ流行ってるらしいぞ!

という噂を聞きつけたイナゴトレーダーどもが。

※私もその一人でした。。。

 

それが大きく下落して、イナゴトレーダーが出ていってから、少しづつまた回復してきています。

その流れが本来の流れではないかと思っています。

 

私も、今ビットコインを買っています。

前回同様月大体5,000円程度の積立ですが。

2020年の7月からやっています。

 

で、ビットコインは今どういう状況になっているかと言うと。

 

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見事に上昇しています。

今投資金額60,000円に対して、評価額は10万を超えています。まぁ、益としても4万近いですね。

 

やはり一気に購入するのは怖いですからね。

こんなもんで十分です。

これが10倍になると、60万円になりますから、そうなるとかなり嬉しいですよね。

 

一部の仮想通貨の研究者や、投資家の中には、今後更にビットコインは上昇するという意見もある。

 

ちょっとその根拠を調べてみましょうか

 

今後ビットコインが上がる要因

需要が増える

これは最初に言うかっていう感じだが。

最近結構仮想通貨が上がるというニュースが流れているため、その流れに乗ろうとする人が増える。

 

ということで、価格は上昇するという。

 

あと純粋に、今後外国人観光客もどんどん呼び込もうと頑張っているので、当然支払いに仮想通貨を導入するお店も増えるでしょう。

使うお店や機会が増えると、ビットコインは買われるでしょう。

 

半減期後に上昇する

ビットコインは、総発行量が2,100万BTCと決まっています。

これは有名な話ですよね。

 

また、このビットコインは、管理者がいません。

マイニングというブロックチェーンへの取引履歴の記帳によって報酬が与えられる仕組みで発行されます。

 

マイニングで得られる報酬が半分になってしまうことを半減期といいます。

アメリカの仮想通貨の投資機関であるGrayscaleが、ビットコイン半減期に関するレポートを発表しています。

それをみると、いくつかの共通点があることがわかりました。

  • 半減期14か月前に底打ちする傾向
  • 半減期の直前、2~3か月前から失速
  • 半減期後の1~1.5年はBTC価格が上昇傾向
  • それ以降は下落する傾向

ということで、今後1年間ほどは高騰する可能性があるということです。

 

ちなみに3度目のビットコイン半減期は、2020年5月11日でした。

今回の半減期により、マイニング報酬は、1ブロックあたり12.5ビットコインから6.25ビットコインとなりました。

 

最初の半減期が、2012年11月で、その時には1ブロックあたり50ビットコインから25ビットコインでした。

2度目は2016年7月で、さらに12.5ビットコインとなりました。

 

報酬が50ビットコインから、6.25ビットコインまで減ってきているのですから、マイニング業者にとっては痛いんでしょうかね。

その分価格も上がっているのでどうなんでしょうね。

 

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ストックフロー比率から見た価格

次は、ストックフロー比率から見た価格。

まず、ストックフロー比率とは何でしょうか?


「世の中に存在する量(ストック)」を、「新規に発掘される量(フロー)」で割った値をストックフロー比率と言います。


ストックフロー比率が大きいほど、希少なものということになります。


他の金属同様に、日々採掘され発行されているビットコインもこのストックフロー比率によって、価格が変化するのもうなずけます。

 

ビットコインは、先ほどの半減期でもあったように、4年に1度、新規に発行されるビットコインの量が減少します。

そのため、ストックフロー比率は上昇します。

つまり、理論的にはビットコインの市場規模は、4年に1度ごとに大きく上昇する傾向があります。

 

今までの流れを見てみると。

2013年の最大12万の高騰。

4年後の2017年の240万円の高騰。

次の2021年は。。。

 

と言う感じですね。

 

法定通貨の下落

次にあげるのが、コロナ禍で大量に通貨投入したために主要な通貨が下落するので、それに反して仮想通貨が買われるというものです。

 

まぁ、どこに資金が流れるかによりますが、そりゃ、一部は仮想通貨に流れてきてもおかしくないかと思いますね。

 

 

機関投資家の参入

あと言われているのが、機関投資家ビットコインに興味を示しだしているということです。

 

2020年の5月頃、ヘッジファンドの大物であるポール・チューダー・ジョーンズ(Paul Tudor Jones)氏が、約2億ドルをビットコインに注ぎ込んだとのこと。

 

さらに、グレースケール社(Grayscale)は、2020年5月のビットコイン半減期以後に、約5億ドル相当のビットコインを購入したそうです。

 

現在、アメリカの株式市場規模が、約37兆ドルであるのに対し、ビットコイン時価総額は約1,700億ドルとなっています。

これはどういうことかと言うと。

機関投資家が株式市場から1%の資金をビットコインに投資すれば、ただそれだけで、かなりビットコインの価格は上昇するということです。

 

ビットコインでの税金について

当然、ビットコインを購入して保持している分には、税金はかかりません

持っているビットコインを他の通貨に変えた時、または買い物を仮想通貨でした時に、所得とみなされます。

 

ビットコインを売って、円に換えた時、10万円で買ったビットコインが20万円になったときとかです。

サラリーマンは、仮想通貨の売買により、年間20万円以上の利益を出したら、原則確定申告が必要となります。

要するに納税ですね。

 

学生や主婦などの扶養されている人は、年間33万円以上となります。

 

日本の税制では、仮想通貨は「雑所得」に分類されます。

雑所得は、他の所得との合算した金額に対して課税されることになります。

 

他の所得との合算に対してかかる税を総合課税といいます。

ちなみに、株式とかFXは、分離課税であり、利益に対して税率は20.315%となります。

所得税15.315%+住民税5%)

 

この総合課税では、累進課税制度が適用されていて、所得が増えるほど段階的に税率が上がります

現在の税率を見てみると、所得が195〜330万円以下の所得税の税率は10%ですが、4,000万円を超えると税率は、45%となります

 

実際に支払う時には、この税率に一律10%の住民税が加わった額になるので、仮想通貨で4,000万円以上の利益を出した人は、利益の55%を税金として納めなければなりません。

半分以上ですね。

2017年の爆上げの時に、億り人と言われた人たちは、もし売却して売却益を得ていたら、その半分は税金として徴収されていることになります。

 

申告して納税していなかったら、脱税で罰せられるでしょう。

ひどいのは、売却したそのお金で、別の仮想通貨を購入し、それが下落して最終的に税金を払えなくなった人たちですよね。

 

ある程度勉強していたら、1億円の売買益があったばあい、5,500万円は納税用に残しておき、もし次の投資先があれば、残りの4,500万円を投資するということで、破産は免れたんでしょうがね。

仮想通貨で利益出したら、それはラッキーだったと思い、次は、投資信託国債など手がたい商品に投資するのがいいんですがね。